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原付バイクの売買で失敗しないことって意外と難しいことかも。。
原付バイクの買取は、「直接取引」と「バイク買取業者に依頼する」の2つの方法があります。
とくに注意が必要なのは、最近人気のインターネットを活用するオークションなどのような直接取引です。
このような取引では、バイク買取業者で買取をするよりも高額になることがありますが、直接取引はトラブルや損失のリスクが同時にあることも理解しておきましょう。
このページでは、直接取引のNG行動とはどのようなことなのか、直接取引のトラブルやリスクを防ぐための対策について解説していきます。
また、ここでは原付バイクを売却する側なのですが、もし、このような直接取引で買う側になった時のトラブルや損失のリスクも含めてまとめてみました。
なぜ直接取引をすることがNG行動なのかを考えてみました
直接取引はNG行動?には、以下のようなNG行動があるからです。
直接取引で起こるNG行動とは
通常、原付バイクを直接取引のような形で売却するときは、自分のバイクの相場を調べない人が多いことから、バイクを相場よりも安い価格で売却してしまうというNG行動になることがあるようです。
バイクのような物では、メーカー、車種だけではなく、バイクの状態によっても相場価格が違ってきまますので、事前に、しっかりと相場価格を知れべ手起きましょう。
直接取引では、相手側との取引をするときの売買契約書の作成する人が少ないため、万が一、トラブルになった際はトラブル解決が難しくなるということです。
特に、インターネットオークションでは、オークションを運営する側の売買ルールはあるのですが、それを超えた個人間でのトラブルでは、ほぼ自己責任となるため、万が一トラブルになった場合、解決することが難しくなることが多いようです。
最後は取引当事者同士で解決することを求めれますが、最悪泣き寝入りになることも多いようです。
ですので、面倒と思っても「売買契約書の作成」の作成をしておくことが大切です。
インターネットオークションでの支払いは、多くの場合、代金の全額を先払いするというルールがあります。
こちらは、売る側ではなく買う側の話となるので立場が逆となるのですが、無事取引を完了できれば良いのですが、そうでない場合もあるようです。
例えば、相手がバイクを渡さなかったり、バイクに不具合があったり、最後は取引当事者同士での解決を求められ損失を被るリスクもあるからです。
元店長シバもヤフーオークション評価は4,000を超えているのですが、今までの体験からすると何度かの取引に1回はこのようなトラブルに遭遇します。
このようなトラブルになった時の解決方法は、相手との話し合い、ということになるのですが、いくらメールを送っても相手からまったく連絡が無かったり、そもそも悪意のある悪戯落札の場合はどうしようもできないからです。
半年くらい嫌な思いを抱え、新しい年を越したこともありました。
特に、バイクのような物の直接取引では、後でトラブルが発生することもありますので、「売買契約書の作成」を作成しておいて、もしトラブルになった時の代金の返金や対処方法も決めておきましょう。
実際に直接取引ですとどんなトラブルや損失のリスクがあるのかを考えてみました
直接取引でのトラブルや損失のリスクを、売る側、買う側の両方の立場から考えてみました。
実際に直接取引のトラブルで起こるトラブル、リスクとは
先にもお話したのですが、予定していたよりも安い価格で売却してしまうことはオークションなどの取引では頻繁にあるようです。
買う側からすればラッキーなのですが、売る側からするとNGになるわけです。
その理由は、オークションの出品方法を良く知らなかっただけではなく、自分のバイクの相場を知らなかったことも一因のようです。
最低でも、大きなマイナスにならないような出品の仕方を学んでおきましょう。
このトラブルでは買う側のリスクとなるのですが、お金は払ったもののいつまでたってもバイクを渡してくれない、というトラブルです。
出品者によっては、そもそも悪意のある人もいますので注意が必要です。
このトラブルもよくあるのですが、インターネットという取引であること、バイク買取業者のようにメカに詳しい査定員がチェックしているわけではないこと、このような理由からトラブルがあるようです。
このような対策としては、事前に「売買契約書の作成」を作成して、後でトラブルがあったときのことも決めておくようにしておきましょう。
最近では、この案件も多くあるようです。買う側のリスクとなるのですが、購入してみたらそのバイクが盗難車だったという話です。
このような案件では、盗難車を売却した場合、詐欺罪や贓物罪の対象となりますので警察に通報することになります。
バイクが盗難車だった場合の対応手順
直接取引でのNG行動ですが、その対策を考えてみました
直接取引でトラブルや損失を防ぐための対策
確かに、相場よりも高い価格で売却できることもあるのですが、その逆に安い価格で売却することもあるので、最低限、自分の原付バイクの相場価格くらいは調べておきましょう。
オークションを運営する側の契約やルールはあるのですが、だからと言って個人間の直接取引が完璧に守られているわけではありません。
自分を守るという意味から、売買契約書を作成することで、いらないトラブルを未然に防ぐようにしましょう。
下記には、売買契約書の作成のひな形をまとめてみました。
売買誓約書とは
上記の内容で売買誓約書を作成することで、以下のトラブルを防ぐことができます。
売買契約書の作成でトラブルを防ぐとは
売買誓約書は、売買契約書の簡易版ともいえるものです。売買契約書を作成しない場合は、下記のような売買誓約書を作成しておくと安心です。
以下に、売買誓約書の雛形をご紹介します。
売買誓約書のひな形
売買誓約書のひな形 |
---|
売主 (氏名) |
買主 (氏名) |
本書は、売主が所有する原付バイク(名称、型式、車台番号、エンジン番号)を、買主に売買することを約束する書面である。 |
売買価格は、(金額)円とする。 |
引渡日は、(日付)とする |
代金の支払い方法は、(方法)とする。 |
なお、本書は、売買契約書の代わりとして効力を有するものとする。 |
(年月日) |
上記の売買契約書の雛形を参考に自分に合う内容に変更をしてください。
インターネットオークションでは、多くの取引が先払いとなるようですが、トラブルのリスクを未然に防ぐ目的から、できるだけ直接会う直接取引ができるようにすることで、買う側も安心することができます。
直接会っての取引となることから、売る側から詳しい説明を貰えますし、何かのトラブルがあっても対応を求めることができるからです。
また、代金の支払いを分割にしたり、後払いにすることで、相手がバイクを渡さなかったり、バイクに不具合があったりした場合にも損失を被るリスクを減らすことができます。
インターネットオークションなどを介した取引では、相手側がどのような人なのかわからにことが多いため心配になることもあります。
このようなときは、相手側とのコミュニケーションを密にすることで、相手を信頼することができます。
ですので、いろいろな質問をしたり、説明をしたりして対策をしましょう。
原付バイクの売買で失敗しないためには、直接取引のNG行動とトラブルや損失を防ぐための対策を知っておくことが大切です。
また、どうしてもこのようなトラブルに遭遇したくないというならば、【一括業者見積り、バイク買取業者】からバイクの売却をすることもありです。